年収1,200万円の所得税額
年収1,200万円（会社員・独身・40歳未満）の所得税は約125万円（復興特別所得税込み・実効税率10.41%）。フリーランスなら約163万円です。
年収1,200万円の所得税一覧
| 項目 | 会社員 | フリーランス |
|---|---|---|
| 年収（額面） | 12,000,000円 | 12,000,000円 |
| 所得税 | 1,223,320円 | 1,600,980円 |
| 復興特別所得税 | 25,689円 | 33,620円 |
| 所得税合計（年間） | 1,249,009円 | 1,634,600円 |
| 所得税合計（月額） | 104,084円 | 136,217円 |
| 適用税率 | 23% | 33% |
| 実効税率 | 10.41% | 13.62% |
※会社員は独身・扶養なし・40歳未満（介護保険なし）で計算。フリーランスは青色申告（65万円控除）・経費なしを前提としています。
会社員の所得税 計算内訳（年収1,200万円）
| 項目 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|
| 年収（額面） | 12,000,000円 | 給与・賞与の合計 |
| 給与所得控除 | −1,950,000円 | 会社員の必要経費に相当 |
| 給与所得 | 10,050,000円 | 年収 − 給与所得控除 |
| 社会保険料控除 | −1,385,700円 | 健康保険・厚生年金・雇用保険の合計 |
| 基礎控除 | −580,000円 | 2025年改正後（所得2,400万円以下） |
| 課税所得 | 8,084,000円 | 1,000円未満切捨て |
| 所得税 | 1,223,320円 | 税率23%（課税所得695万〜900万円） |
| 復興特別所得税 | 25,689円 | 所得税額 × 2.1% |
| 所得税合計（年間） | 1,249,009円 | 実効税率 10.41% |
年収1,200万円の所得税の特徴
年収1,200万円は課税所得が約695万円で、所得税率23%帯の入口に差し掛かります。所得税額は年間約112万円（月額約9.3万円）で、年収の約9.3%を所得税として納めている計算です。給与所得控除195万円は上限のまま、社会保険料は厚生年金上限で固定のため、年収アップ分がほぼ全額課税対象になります。
| 指標 | 会社員 | フリーランス |
|---|---|---|
| 適用税率 | 23%（課税所得695万〜900万円） | 33%（課税所得900万〜1,800万円） |
| 課税所得 | 8,084,000円 | 9,506,000円 |
| 所得税（復興税込） | 1,249,009円 | 1,634,600円 |
| 実効税率 | 10.41% | 13.62% |
フリーランスの方へ: 年収1,200万円のフリーランスで法人化していないのは「税金を払いすぎている状態」と言えます。個人の実効税率は35%超ですが、法人化すれば法人税23%の適用・給与所得控除・社会保険料の最適化により、年間150万円以上の節税が見込めます。
税率区分のポイント（年収1,200万円）
課税所得695万円超で23%帯に入ります。年収1,200万円の会社員は、控除の内容次第で20%帯と23%帯の境目付近。695万円を超えた部分だけが23%で課税されるため、急激な税負担増にはなりませんが、この先の年収アップでは23%帯の影響が大きくなります。
| 課税所得 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 〜195万円 | 5% | 0円 |
| 195万〜330万円 | 10% | 97,500円 |
| 330万〜695万円 | 20% | 427,500円 |
| 695万〜900万円 | 23% | 636,000円 |
| 900万〜1,800万円 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万〜4,000万円 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
※年収1,200万円の会社員の課税所得は8,084,000円で、課税所得695万〜900万円の23%帯が適用されます。
年収1,200万円の節税ポイント
- ふるさと納税上限は約242,000円。高級食材・家電・旅行券など、大きな節税メリットを享受できます
- 法人化 + 役員報酬の最適設計で年間100万円以上の税負担軽減が期待できます
- 法人の経費として事務所費・車両費・出張費などを計上し、実質的な手取りを増やす戦略が有効です
- iDeCo（年27.6万円）の節税効果は掛金の33%（所得税23%+住民税10%）= 約9.1万円に上昇します
- 不動産投資やマイクロ法人スキームなど、法人と個人を組み合わせた節税戦略も検討価値ありです
節税の基本は所得控除を最大限に活用すること。詳しくは確定申告の完全ガイドやふるさと納税 完全ガイドをご覧ください。法人化を検討中の方は一人法人の作り方 完全ガイドも参考にしてください。
近い年収帯との所得税比較
| 年収 | 所得税（年間） | 月額 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 1,000万円 | 約83万円 | 約7万円 | 8.29% |
| 1,200万円（この記事） | 約125万円 | 約10万円 | 10.41% |
| 1,500万円 | 約211万円 | 約18万円 | 14.06% |
年収が300万円上がると、所得税は約86万円増加します（年収増加300万円に対して所得税は約86万円増、実効増税率28.7%）。
すべての年収帯の所得税一覧
手取り額の詳細は手取り計算シミュレーター、住民税は住民税計算ツールをご利用ください。確定申告の手順は確定申告の完全ガイドにまとめています。法人化については一人法人の作り方 完全ガイドも参考にしてください。
