年収1,500万円の所得税額
年収1,500万円（会社員・独身・40歳未満）の所得税は約210万円（復興特別所得税込み・実効税率13.99%）。フリーランスなら約263万円です。
年収1,500万円の所得税一覧
| 項目 | 会社員 | フリーランス |
|---|---|---|
| 年収（額面） | 15,000,000円 | 15,000,000円 |
| 所得税 | 2,054,730円 | 2,573,820円 |
| 復興特別所得税 | 43,149円 | 54,050円 |
| 所得税合計（年間） | 2,097,800円 | 2,627,800円 |
| 所得税合計（月額） | 174,817円 | 218,983円 |
| 適用税率 | 33% | 33% |
| 実効税率 | 13.99% | 17.52% |
※会社員は独身・扶養なし・40歳未満（介護保険なし）で計算。フリーランスは青色申告（65万円控除）・経費なしを前提としています。
※「所得税合計（年間）」は所得税＋復興特別所得税の100円未満を切り捨てた額です（国税通則法119条）。上の2行を足した額とは最大99円ずれます。
会社員の所得税 計算内訳（年収1,500万円）
| 項目 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|
| 年収（額面） | 15,000,000円 | 給与・賞与の合計 |
| 給与所得控除 | −1,950,000円 | 会社員の必要経費に相当 |
| 給与所得 | 13,050,000円 | 年収 − 給与所得控除 |
| 社会保険料控除 | −1,548,444円 | 健康保険・厚生年金・雇用保険の合計 |
| 基礎控除 | −620,000円 | 令和8年分（合計所得別 62〜104万円） |
| 課税所得 | 10,881,000円 | 1,000円未満切捨て |
| 所得税 | 2,054,730円 | 税率33%（課税所得900万〜1,800万円） |
| 復興特別所得税 | 43,149円 | 所得税額 × 2.1% |
| 小計 | 2,097,879円 | 所得税 ＋ 復興特別所得税 |
| 100円未満切捨て | −79円 | 国税通則法119条（納付税額の端数処理） |
| 所得税合計（年間） | 2,097,800円 | 実効税率 13.99% |
年収1,500万円の所得税の特徴
年収1,500万円は課税所得が1,088.1万円で、所得税率33%帯に入ります。所得税額は年間209.8万円（月額約174,817円）で、年収の13.99%が所得税として徴収されます。住民税・社会保険料も加わると、年収の3分の1近くが差し引かれる重い負担です。
| 指標 | 会社員 | フリーランス |
|---|---|---|
| 適用税率 | 33%（課税所得900万〜1,800万円） | 33%（課税所得900万〜1,800万円） |
| 課税所得 | 10,881,000円 | 12,454,000円 |
| 所得税（復興税込） | 2,097,800円 | 2,627,800円 |
| 実効税率 | 13.99% | 17.52% |
フリーランスの方へ: 年収1,500万円のフリーランスが個人事業のままだと、所得税・住民税・事業税の実効税率は約40%に達し、税金だけで約600万円を納めることになります。法人化して役員報酬と法人利益を最適に配分すれば、年間200万円以上の節税も現実的な数字です。
税率区分のポイント（年収1,500万円）
課税所得900万円を超えると33%帯に入ります。年収1,500万円の会社員は課税所得1,088.1万円で、すでに33%帯です。900万円の壁を超えると税率が一気に10%ポイント上がるため、法人化や所得分散の検討が急務です。
| 課税所得 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 〜195万円 | 5% | 0円 |
| 195万〜330万円 | 10% | 97,500円 |
| 330万〜695万円 | 20% | 427,500円 |
| 695万〜900万円 | 23% | 636,000円 |
| 900万〜1,800万円 | 33% | 1,536,000円 |
| 1,800万〜4,000万円 | 40% | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45% | 4,796,000円 |
※年収1,500万円の会社員の課税所得は10,881,000円で、課税所得900万〜1,800万円の33%帯が適用されます。
年収1,500万円の節税ポイント
- ふるさと納税上限は約395,000円。年間の食費のほとんどをカバーでき、40万円近い返礼品は家計の大きな助けになります
- 法人化は大前提。さらにマイクロ法人（社会保険料最適化用）+ 事業法人の2社体制も検討価値あり
- 所得分散（配偶者への給与支払い等）で世帯全体の累進税率を緩和し、トータルの税負担を最適化しましょう
- 役員社宅制度を活用すれば住居費を法人経費にでき、実質的な手取りを大幅に増やせます
- 顧問税理士は必須投資です。年1回の税務戦略見直しで、顧問料以上の節税効果が期待できます
節税の基本は所得控除を最大限に活用すること。詳しくは確定申告の完全ガイドやふるさと納税 完全ガイドをご覧ください。法人化を検討中の方は一人法人の作り方 完全ガイドも参考にしてください。
近い年収帯との所得税比較
| 年収 | 所得税（年間） | 月額 | 実効税率 |
|---|---|---|---|
| 1,200万円 | 約124万円 | 約10万円 | 10.34% |
| 1,500万円（この記事） | 約210万円 | 約17万円 | 13.99% |
すべての年収帯の所得税一覧
手取り額の詳細は手取り計算シミュレーター、住民税は住民税計算ツールをご利用ください。確定申告の手順は確定申告の完全ガイドにまとめています。法人化については一人法人の作り方 完全ガイドも参考にしてください。
