手取り計算シミュレーター
年収を入力するだけで手取り額を即計算できる無料シミュレーション(シュミレーション)。所得税・住民税・社会保険料の内訳も表示。
計算結果の読み方
手取り額とは、年収(額面)から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた実際に受け取れる金額です。年収500万円(会社員・独身)の手取りは約388万円で、手取り率は約77.6%です。年収が上がるほど累進課税により手取り率は下がり、年収300万円で約79%、年収800万円で約74%、年収1,000万円で約71%が目安です。社会保険料(約15%)は年収にほぼ比例し、所得税(5〜45%)は課税所得に応じた累進税率、住民税は一律10%で計算されます。
ボーナスを含む年間の総支給額(税引前)
介護保険料の計算に影響します(40歳以上で加算)
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最終更新: 2026年3月28日
手取り計算シミュレーションの使い方
当ツールは年収(額面)を入力するだけで、手取り額を無料でシミュレーション(シュミレーション)できます。会社員・フリーランスの切り替え、年齢(介護保険料の有無)、扶養家族数の設定に対応。計算結果では所得税・住民税・社会保険料の内訳と手取り率を表示します。転職時の年収交渉、副業収入の概算、ふるさと納税の計画などにご活用ください。
手取り額とは?額面との違いをわかりやすく解説
手取り額とは、給与の額面(総支給額)から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた後の、実際に銀行口座に振り込まれる金額のことです。会社員の手取り額は一般的に額面の75〜85%程度で、年収が高いほど手取り率は下がります。例えば年収500万円の会社員(独身・39歳以下)の手取りは約388万円(手取り率77.7%)、年収1,000万円なら約724万円(手取り率72.4%)です。フリーランスは社会保険料の全額自己負担のため、同じ年収でも会社員より手取りが少なくなる傾向があります。
手取りから引かれるものは何?内訳を確認
社会保険料
- 健康保険料: 標準報酬月額の約5%(会社と折半、協会けんぽの場合)
- 厚生年金保険料: 標準報酬月額の9.15%(会社と折半)
- 介護保険料: 40歳以上のみ、標準報酬月額の約0.8%(会社と折半)
- 雇用保険料: 総支給額の0.6%(2024年度、一般の事業)
税金
- 所得税: 課税所得に応じて5%〜45%の累進課税
- 住民税: 課税所得の約10%(所得割) + 均等割5,000円
年収別の手取り早見表
独身・扶養なし・39歳以下・会社員の場合の概算です。
| 年収(額面) | 手取り | 社会保険料 | 所得税 | 住民税 | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 約165万円 | 約30万円 | 約3万円 | 約6万円 | 約82% |
| 250万円 | 約203万円 | 約37万円 | 約4万円 | 約9万円 | 約81% |
| 300万円 | 約240万円 | 約44万円 | 約6万円 | 約12万円 | 約80% |
| 400万円 | 約315万円 | 約59万円 | 約9万円 | 約18万円 | 約79% |
| 500万円 | 約390万円 | 約74万円 | 約14万円 | 約25万円 | 約78% |
| 600万円 | 約460万円 | 約88万円 | 約21万円 | 約31万円 | 約77% |
| 700万円 | 約530万円 | 約103万円 | 約32万円 | 約38万円 | 約76% |
| 800万円 | 約595万円 | 約118万円 | 約47万円 | 約46万円 | 約74% |
| 1,000万円 | 約720万円 | 約143万円 | 約77万円 | 約61万円 | 約72% |
| 1,500万円 | 約1,020万円 | 約183万円 | 約170万円 | 約99万円 | 約68% |
※ 復興特別所得税込み・概算値。正確な金額は上の計算ツールで算出してください。
年収別の詳細ページ
各年収の詳細な内訳・節税ポイントは個別ページをご覧ください。年収別 手取り一覧表もあります。
- 年収200万円の手取り額 → 手取り約165万円(約82%)
- 年収300万円の手取り額 → 手取り約240万円(約80%)
- 年収400万円の手取り額 → 手取り約315万円(約79%)
- 年収500万円の手取り額 → 手取り約390万円(約78%)
- 年収600万円の手取り額 → 手取り約460万円(約77%)
- 年収700万円の手取り額 → 手取り約530万円(約76%)
- 年収800万円の手取り額 → 手取り約595万円(約74%)
- 年収900万円の手取り額 → 手取り約660万円(約73%)
- 年収1,000万円の手取り額 → 手取り約720万円(約72%)
- 年収1,200万円の手取り額 → 手取り約850万円(約71%)
- 年収1,500万円の手取り額 → 手取り約1,020万円(約68%)
手取りをざっくり計算するには?概算方法を紹介
手取りを概算(ざっくり計算)する場合、年収に以下の手取り率を掛けると目安になります。
- 年収300万〜400万円: 額面 × 約80% = 手取り
- 年収500万〜600万円: 額面 × 約77% = 手取り
- 年収700万〜800万円: 額面 × 約75% = 手取り
- 年収1,000万円以上: 額面 × 約72% = 手取り
たとえば年収500万円なら 500万 × 77% ≒ 385万円が手取りの概算値です。より正確な金額は上の計算ツールで算出してください。
月給・給料から手取りを計算する方法
毎月の給料(月給・額面給与)から手取りを計算するには、月給にボーナス月数を加味して年収を算出し、本ツールに入力してください。月額手取りが自動表示されます。
| 月給(額面給与) | 年収(ボーナスなし) | 年収(ボーナス2ヶ月) | 手取り目安(月額) |
|---|---|---|---|
| 20万円 | 240万円 | 280万円 | 約16〜18万円 |
| 25万円 | 300万円 | 350万円 | 約20〜22万円 |
| 30万円 | 360万円 | 420万円 | 約24〜27万円 |
| 35万円 | 420万円 | 490万円 | 約28〜31万円 |
| 40万円 | 480万円 | 560万円 | 約31〜35万円 |
| 50万円 | 600万円 | 700万円 | 約38〜43万円 |
※ 給料から引かれるのは健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税の5項目です。手取り目安はボーナスの有無で幅があります。
ボーナス(賞与)の手取り計算
ボーナスの手取りは、額面の約75〜85%が目安です。ボーナスからも健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税が引かれます(住民税はボーナスからは引かれません)。
| ボーナス額面 | 社会保険料 | 所得税 | 手取り目安 |
|---|---|---|---|
| 30万円 | 約4.5万円 | 約1.5〜3万円 | 約24〜25万円 |
| 50万円 | 約7.4万円 | 約2.5〜5万円 | 約39〜41万円 |
| 100万円 | 約14.8万円 | 約6〜15万円 | 約72〜80万円 |
ボーナスの所得税率は前月の給与額と扶養人数によって決まります。年収全体の手取りは上の計算ツールで確認してください。
会社員とフリーランスで手取りはどう違う?
フリーランスの場合、以下の点で会社員と異なります。
- 国民健康保険料は全額自己負担(会社折半なし)
- 厚生年金ではなく国民年金(月額16,980円、2024年度)
- 雇用保険に加入不可
- 経費の計上が可能(実費または青色申告特別控除65万円)
関連する計算・ガイド
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注意事項
- 本ツールの計算結果は概算です。実際の金額は会社や地域により異なります
- 健康保険料率は協会けんぽ(全国平均)を使用しています
- 住民税は標準税率(10%)で計算しています
- 各種控除は基礎控除・給与所得控除・社会保険料控除のみを反映しています
- 正確な金額は給与明細または税理士にご確認ください
よくある質問
Q. 年収と手取りの違いは何ですか?
年収(額面)は税金や社会保険料を引く前の総支給額です。手取りは、そこから所得税・住民税・健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料を差し引いた、実際に口座に振り込まれる金額です。
Q. ボーナスも手取り計算に含まれますか?
はい。本ツールではボーナスを含めた年収(額面)を入力していただき、年間の手取りを計算します。ボーナスにも社会保険料と所得税がかかります。
Q. 年収が上がると手取り率が下がるのはなぜ?
日本の所得税は累進課税(年収が高いほど税率が上がる)のため、年収が上がると税率が上昇し、手取り率が低下します。年収500万円で約78%、年収1,000万円で約72%が目安です。
Q. 40歳になると手取りが減りますか?
はい。40歳になると介護保険料(標準報酬月額の約0.8%)の負担が始まるため、手取り額が少し減ります。年収500万円の場合、年間約2万円の減少です。
Q. 手取り計算ツールは無料で使えますか?
はい。当サイトの手取り計算シミュレーション(シュミレーション)は完全無料で、会員登録やアプリのインストールも不要です。スマートフォン・PCからすぐにお使いいただけます。
Q. 月給から手取りを計算するにはどうすればいいですか?
月給から手取りを計算するには、月給 × 12ヶ月(+ボーナス)で年収を算出し、本ツールに入力してください。月額手取りも自動表示されます。月給25万円(ボーナスなし)なら年収300万円→月額手取り約20万円です。
Q. 手取り20万円に必要な年収はいくらですか?
手取り月額20万円(年間240万円)に必要な年収は約300万円です。逆に手取り月額30万円なら年収約470万円が必要です。詳しくは手取りから年収逆算ツールをご利用ください。
Q. 給料から何が引かれていますか?
給料(額面給与)からは、①健康保険料(約5%)②厚生年金保険料(約9.15%)③雇用保険料(0.6%)④所得税(5〜45%)⑤住民税(約10%)の5項目が引かれます。合計で額面の約15〜32%が控除され、残りが手取りとして口座に振り込まれます。
Q. 額面と手取りはどのくらい違いますか?
額面(総支給額)と手取りの差は年収によって異なります。年収300万円なら額面の約80%が手取り(約60万円差)、年収500万円なら約78%(約110万円差)、年収1,000万円なら約72%(約280万円差)です。年収が高いほど差は大きくなります。
Q. 年収310万円の手取りはいくらですか?
年収310万円(独身・扶養なし)の手取りは約248万円(月額約20.7万円)です。手取り率は約80%で、所得税約5.8万円・住民税約12万円・社会保険料約44万円が控除されます。
Q. 年収470万円の手取りはいくらですか?
年収470万円(独身・扶養なし)の手取りは約365万円(月額約30.4万円)です。手取り率は約77.7%で、所得税約12万円・住民税約22万円・社会保険料約71万円が控除されます。手取り月額30万円を目指すなら年収470万円前後が必要です。
Q. 年収730万円の手取りはいくらですか?
年収730万円(独身・扶養なし)の手取りは約554万円(月額約46.1万円)です。手取り率は約75.8%で、所得税約34万円・住民税約39万円・社会保険料約103万円が控除されます。年収700万円台は所得税率20%の区間に入り、手取り率が低下し始めるゾーンです。
Q. 都道府県によって手取りは変わりますか?
はい。健康保険料率は都道府県ごとに異なります(協会けんぽの場合)。最も安い新潟県(9.35%)と最も高い佐賀県(10.42%)では本人負担で年間約2〜3万円の差が生じます。本ツールは全国平均で計算しています。
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