年収・月収・日給・時給 変換ツール

年収500万円の時給は2,604円(ボーナスなし・月20日・1日8時間)。年収・月収・日給・時給を勤務条件つきで換算できます。

年収400万・500万・600万円から時給を換算

額面年収の例を選ぶと、下の勤務日数・時間・賞与月数を保って換算します。時給の答えは条件によって変わります。手入力でも計算できます。

円

PR

ふるさと納税、返礼品から選ぶなら

ふるさと納税は、控除上限額の範囲内で寄付すると、自己負担2,000円を超えた分が所得税・住民税から控除される制度です。「ふるさとチョイス」は2012年に開設されたふるさと納税の総合サイトで、自治体や返礼品を横断して探せます。まずは上限額の範囲でどんな返礼品があるか見てみましょう。

控除上限内なら自己負担2,000円 / 自治体・返礼品を横断して探せる / まずは返礼品を探す

給与変換の計算式

年収 → 月収

ボーナスなし: 月収 = 年収 ÷ 12

ボーナスあり: 月収 = 年収 ÷(12 + ボーナス月数)

月収 → 日給 → 時給

日給: 月収 ÷ 月間勤務日数

時給: 日給 ÷ 1日の勤務時間

年収別の月収・日給・時給の目安

年収 月収 日給 時給
300万円25.0万円12,500円1,563円
400万円33.3万円16,667円2,083円
500万円41.7万円20,833円2,604円
600万円50.0万円25,000円3,125円
800万円66.7万円33,333円4,167円
1,000万円83.3万円41,667円5,208円

※ ボーナスなし、月20日勤務、1日8時間で計算

フリーランスの時給の考え方

フリーランスは会社員と違い、稼働時間すべてが収入に直結するわけではありません。営業・事務・経理の時間も考慮して、実質的な時給を把握しておくことが重要です。

また、フリーランスは社会保険料を全額自己負担するため、会社員と同じ手取りを得るには額面で1.2〜1.5倍の収入が必要です。詳しくはフリーランスの経費一覧ガイドをご確認ください。

年収別の手取り・税金の目安

年収月収手取り年収手取り月収手取り率
300万円25.0万円約241万円約20.1万円約80%
400万円33.3万円約317万円約26.5万円約79%
500万円41.7万円約393万円約32.7万円約79%
600万円50.0万円約466万円約38.8万円約78%
800万円66.7万円約595万円約49.6万円約74%
1,000万円83.3万円約727万円約60.6万円約73%

※ 独身・扶養なし・ボーナスなし・39歳以下・会社員の概算。正確な手取りは手取り計算シミュレーターで算出。

拘束時間も含めた実質時給の計算方法

給与明細上の金額から算出される額面時給と、実際の生活に影響を与える実質時給には開きが生じます。実際の拘束時間を考慮して割り直すことで、働き方の本当の効率が見えてきます。

通勤や無給残業を含めた計算例

本ツールの初期設定である「ボーナスなし・月20日・1日8時間(月160時間)」で年収400万円の場合、額面の時給は2,083円(4,000,000 ÷ 12 ÷ 160 = 2,083.33…円)となります。

ここに、毎日の往復通勤時間2時間や、準備・持ち帰り作業などの無給時間1時間を加えると、1日あたりの拘束時間は11時間(8時間 + 3時間)です。月間の総拘束時間は220時間(20日 × 11時間)に増えます。

月あたりの平均収入333,333.33…円(4,000,000 ÷ 12)を総拘束時間の220時間で割ると、実質時給は1,515.15…円(約1,515円)です。額面時給の2,083円と比べて約568円下がる計算になります。

リモート勤務による実質時給の変化

在宅勤務やリモートワークによって通勤時間がゼロになり、1日の拘束時間が9時間(勤務8時間 + 準備1時間)に短縮された場合を考えます。月間の総拘束時間は180時間(20日 × 9時間)です。

この場合の実質時給は1,851.85…円(約1,852円)となり、通勤時間があった場合と比べて約337円改善します。額面年収が同額であっても、移動や無駄な拘束時間を削減することが実質的な時間価値を高める結果につながります。

会社員とフリーランスの収入の比べ方

会社員の給与額面とフリーランスの請負単価をそのまま比較することはできません。負担するコストや補償の構造が異なるためです。

額面1.2〜1.5倍が必要となる内訳

「フリーランスは社会保険料を全額自己負担するため、会社員と同じ手取りを得るには額面で1.2〜1.5倍の収入が必要です」という前提を踏まえ、その倍率を構成する要素を整理します。

  • 社会保険料の会社負担分:会社員時代は事業主が半額負担していた健康保険や厚生年金の費用を全額自己負担します。詳しい算出は社会保険料 計算ツールをご参照ください。
  • 有給休暇と特別休暇の有無:休むと収入が止まるため、病気やリフレッシュのための休日分をあらかじめ単価に織り込む必要があります。
  • 賞与および退職金:定期的なボーナスや退職手当がない分を、日々の報酬でカバーする必要があります。
  • 事業運営の経費:作業端末、通信費、会計ツール、各種ソフトなどの固定費が発生します。詳細はフリーランスの経費一覧ガイドで解説しています。
  • 非稼働時間の存在:営業活動、見積作成、確定申告、事務連絡など直接収入にならない時間が発生します。

非稼働時間を考慮した稼働率

フリーランスが案件単価を設定する際は、実際の稼働率を考慮することが欠かせません。たとえば月160時間の稼働枠のうち、請求可能な作業時間が120時間で、事務作業などの非稼働時間が40時間の場合、稼働率は75%(120 ÷ 160 = 0.75)となります。

1.2〜1.5倍という必要収入を踏まえた適正単価は、フリーランス適正単価計算ツールでシミュレーションできます。

人月や人日の単価を時給に割り戻す方法

受託開発や業務委託で使われる「1人月=〇〇円」「1人日=〇〇円」という見積もり表現は、時給換算を行うことで内容の妥当性を判断しやすくなります。

単価を時給換算する基本計算

本ツールの標準設定(月20日、1日8時間=月160時間)を基準とすると、1人月は160時間、1人日は8時間として換算できます。

契約表記 提示金額 想定時間 換算時給
1人月 600,000円 160時間 3,750円
1人日 30,000円 8時間 3,750円

1人月60万円(600,000 ÷ 160 = 3,750円)と1人日3万円(30,000 ÷ 8 = 3,750円)は、どちらも時給3,750円で同等となります。

契約範囲外の時間による時給低下

実際の業務では、提示された作業時間以外にも付帯作業が発生することがあります。たとえば定例会議、仕様変更の事前打ち合わせ、報告書作成などで月20時間の追加対応が発生した場合、月間の総作業時間は180時間(160時間 + 20時間)となります。

1人月60万円の報酬を変えずに総作業時間が180時間に増えた場合、実質時給は3,333.33…円(約3,333円)に低下します。当初想定していた時給3,750円から約417円下がる計算です。

危険な案件単価の見分け方

一見すると高額に見える案件でも、以下の条件が含まれている場合は実質時給が低くなる傾向があります。

  • 参加必須の無償ミーティングや報告会が頻繁に開催される
  • 修正回数や仕様変更の範囲が明確に定められていない
  • 案件着手前の事前準備や進行管理の時間が考慮されていない

契約を結ぶ前に、作業時間以外に発生する時間も含めて時給換算し、実質的な負担に見合っているかを確認することが安全な取引につながります。

ツールの設定を変えて働き方を比較する

本ツールでは、「ボーナス」「月間勤務日数」「1日の勤務時間」の項目を切り替えることで、多様な働き方における時給の違いを簡単に比較できます。

賞与がある会社員の条件設定

年収500万円でボーナスがある場合、ドロップダウンでボーナスを「2」(2ヶ月分)に設定し、月間勤務日数を「20」日、1日の勤務時間を「8」時間と指定します。

本ツールのボーナスありの計算式に従うと、月収は357,142.85…円(5,000,000 ÷(12 + 2)= 357,143円)となります。月間勤務時間が160時間(20日 × 8時間)の場合、時給は2,232.14…円(約2,232円)です。

ボーナスなしの場合の年収500万円(月収416,666.66…円・時給2,604.16…円・約2,604円)と比較すると、毎月の受取額や勤務時間あたりの額面時給にどれだけ違いが出るかを確認できます。

時短勤務や週休3日での比較設定

次に、年収400万円でボーナスを「なし」、1日の勤務時間を「6」時間(時短勤務)、月間勤務日数を「18」日(週休3日相当)に設定した場合を検証します。

この条件での月収は333,333.33…円(4,000,000 ÷ 12 = 約333,333円)です。月間勤務時間は108時間(18日 × 6時間)となるため、時給換算では3,086.41…円(約3,086円)となります。

標準的なフルタイム(月20日・1日8時間=160時間、時給2,083.33…円・約2,083円)と比べると、総勤務時間が短いため時給換算では約1,003円高くなります。

※ これは年収額を据え置いたまま勤務時間だけを短くした場合の試算です。実際の時短勤務や週休3日制では、勤務時間の減少に応じて給与も減額される契約が多いため、ご自身の条件で年収の欄も実際の見込み額に置き換えて比較してください。

働き方の検討と活用

副業の単価設定や時短勤務への移行、フリーランスへの転身などを検討する際は、本ツールの設定を調整して「自分の1時間あたりの価値」を可視化することが有効です。

実際の税金や手取り額の試算には手取り計算シミュレーターを、将来的な事業拡大を考慮する際は法人化タイミング完全ガイドもあわせて活用してください。

関連ツール・ガイド

よくある質問

Q. 年収から月収を計算するにはどうすればいいですか?

年収 ÷ 12 が基本の月収です。ただし、ボーナスがある場合は「年収 ÷(12 + ボーナス月数)」で月々の給与額を求められます。例: 年収480万円でボーナス2ヶ月分なら、480万 ÷ 14 ≒ 34.3万円が月給です。

Q. 日給から年収を計算する方法は?

日給 × 年間勤務日数で計算します。年間勤務日数は「月間勤務日数 × 12」です。例: 日給1.5万円、月20日勤務の場合、1.5万 × 240日 = 年収360万円です。

Q. 時給から年収を計算できますか?

はい。時給 × 1日の勤務時間 × 年間勤務日数で計算できます。例: 時給2,000円、1日8時間、月20日勤務の場合、2,000 × 8 × 240 = 年収384万円です。

Q. 手取りはどのくらいになりますか?

一般的に額面年収の75〜85%が手取りの目安です。社会保険料・所得税・住民税が差し引かれます。正確な手取りは「手取り計算シミュレーター」で試算できます。